STEP3 クルマにかかる費用
お支払い総額の概算を「見積りシミュレーション」で確認することができます。車両本体だけでなく、ご希望のオプショナルパーツや、諸費用・税金などを含めたお見積りをその場で見ることができます。エアロパーツを取り付けた外観を画像でご確認いただくこともできます。
諸費用・税金・車両本体価格などが参考価格となっておりますので、実際の詳細なお見積りにつきましては、「見積り結果」ページにある「販売会社に詳細見積りを依頼」をクリックしてください。電話やメールなど、お客さまのご希望に沿った形で販売店よりご連絡差し上げます。
STEP3 クルマにかかる費用
クルマの購入費用は、車両本体価格(クルマ自体の価格)とオプショナルパーツ(アクセサリー)の価格以外に「諸費用」と「税金」が必要となります。諸費用や税金の合計額は、購入月や車種、排気量などによって変わってきます。「見積りシミュレーション」で、お手軽に諸費用や税金の合計額(参考価格)を知ることができます。ぜひ、お試しください。
クルマの重量に応じてかかる税金(国税)です。車検の有効期間年数分を前払いしますので、新車を購入した時は、3年分を先に支払うことになります。
自動車税は、クルマを所有するとかかる税金(地方税)です。税額はクルマの排気量によって決まっています。自動車税は毎年1回支払いますが、新車購入時には、購入月の翌月から翌年3月分までの月割り額を支払います。ただし、軽自動車の場合は月割り制度がないため、購入年度には税金はかかりません。
※ 2019年10月1日以降、自動車の排気量等に応じて毎年かかる自動車税は「自動車税(種別割)」に、軽自動車税は「軽自動車税(種別割)」に名称が変更されます。
クルマの購入時には、車両本体価格とオプショナルパーツ、登録手数料(法定費用を除く)などに10%の消費税(国税)も必要となります。
【適用期間】2019年10月1日から2023年3月31日までの登録(届出)車。車両の取得価格および環境性能によって課税額が異なります。環境性能割の金額は自家用登録(届出)の場合の課税額となります。詳しくはお近くの販売会社にお問い合わせください。
クルマを購入するためには、駐車場を確保していることを証明する「自動車保管場所証明書(車庫証明)」が必要となります。この車庫証明を管轄の警察署から取得するための代行費用です。印紙代として収める法定費用もここに含まれます。
クルマの所有者名義を管轄の陸運局に登録したり、ナンバープレートを取得するための代行費用です。印紙代として収める法定費用もここに含まれています。
ご購入いただいたクルマを、お客さまの自宅などのご希望の場所にお届けするための費用です。
自動車損害賠償保障法によって、すべてのクルマが加入しなければならない保険(自賠責)の保険料です。強制保険とも呼ばれています。
自動車リサイクル料金とは、2005年1月に施行された自動車リサイクル法に基づく料金です。2005年1月以降に新車を購入された際は、購入したユーザーが料金を負担します。2005年1月の時点で登録されているクルマについては、その後の車検時にユーザーが料金を負担します。「車種名別リサイクル料金一覧」では、主要車種別のリサイクル料金を公開しています。
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「エコカー減税」と「グリーン化特例」は、燃費や排ガス性能のいい自動車に対して税金の負担を時限的に軽減する特例措置です。「エコカー減税」は、自動車の車両重量に応じて課税される「自動車重量税」に対して、「グリーン化特例」は、排気量に応じて課税される「自動車税(種別割)」及び「軽自動車税(種別割)」に対して適用されます。
「エコカー減税対象車ラインアップ」ページで、エコカー減税対象車の一覧を見ることができます。減税措置は車種・グレード・車両重量等によって適用内容が異なります。わからないことがあれば、お店に気軽に相談してみましょう。
【適用期間】
エコカー減税
自動車重量税:2021年5月1日~2023年4月30日まで適用
グリーン化特例
自動車税(種別割)・軽自動車税(種別割):2021年4月1日~2023年3月31日まで適用(2021年4月1日からは新基準が適用)
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クルマの購入費用のお支払いは現金のほか、クレジット(分割払い)やリースのご利用も可能です。月々の支払い額をおさえるかしこいお支払い方法、買い方もあります。なお、クレジットカードは、クルマの購入費用のお支払い方法としてはお受けいたしておりません。修理や点検・車検などではご利用いただけます。
「見積りシミュレーション」のお見積り結果画面の「クレジットプランを検討する」をクリックすると、クレジット(分割払い)の金額シミュレーションができます。
通常のクレジットよりも月々のお支払い額が抑えられるお支払い方法です。あらかじめ数年先のクルマの買取保証額(残価)を設定し、その額を差し引いた分だけ、分割してお支払いいただくので、月々のお支払いを抑えるのが可能なのです。詳しくは「残価設定型クレジット」ページをご覧ください。
お客さまの希望するクルマをリース会社が購入し、契約期間中一定の料金で賃貸する契約です。所有者はリース会社となりますが、使用者はお客さま名義となり、購入したときと同じようにクルマを利用することができます。頭金が不要であること、リース期間中の税金や自賠責保険料などもリース料に含まれていることなどのメリットがあります。詳しくは「日産マイリースプラン」ページをご覧ください。
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新車のご購入と同時に現在お持ちの車を下取りさせていただく場合は、ご購入金額から下取り金額をお引きさせていただきます。新車をクレジット(分割払い)でご購入の場合、下取り車分を新車購入資金の一部とすることで契約金額が抑えられますので 特におすすめです。
日産車以外のおクルマでも下取りさせていただきますので、お気軽に販売店にご相談ください。ただし、違法改造車などは下取りを承れない場合もございますので、ご了承ください。
「オンライン下取り査定」では、現在お乗りのおクルマの下取り参考価格をご確認いただけます。正式な下取り価格は、お近くの日産のお店にお問合わせください。販売店でしっかりと査定させていただき、金額をご提示いたします。
おクルマの売却のみをご検討のお客さまは、日産の販売店が運営する車買取サービス「カウゾー」で愛車の現金買取も行っております。
STEP3 クルマにかかる費用
クルマは買った後にもお金がかかります。クルマを所有することでかかるお金と、使用することでかかるお金があります。こうした維持費までを考慮にいれて予算計画を組みましょう。
例えば、1500ccクラスのクルマの場合、
• 税金=年間約5万円
• 自賠責保険料=年間1万6000円程度
• 点検整備費など=年間約6万円程度
• ガソリン代
• 駐車場代
• 任意保険料
がかかります。月額1万円以上が必要になりますので、余裕を持った資金計画が必要です。
新車で購入した場合は登録から3年後、以降は2年ごとに車検を受けなければなりません。
もちろん、車検には点検・整備費用や検査費用が発生します。
乗用車は12ヶ月ごとに義務づけられています。お買い求めの販売店で法定点検を承りますので、お気軽にご用命ください。
クルマの重量に応じてかかる税金(国税)です。車検時に次回車検までの期間分を前払いします。自動車リサイクル料金も必要となります。
自動車損害賠償保障法によって、すべてのクルマが加入しなければならない保険(自賠責)の保険料です。強制保険とも呼ばれています。車検時に次回車検までの期間分を前払いします。
クルマを使用すると、オイルやタイヤ、部品の消耗が必ず起こります。走行距離や使用年月に応じて、オイルや消耗部品を交換しましょう。また、日常の仕業点検や、12ヶ月の法定点検などで異常を発見したら、早急な修理や部品交換を行う必要があります。
日常の保管場所としての駐車場代、および外出先での駐車場代やパーキングメーター代。
自動車損害賠償責任保険(自賠責)でカバーできない部分を補償します。